職場で取り組む女性の健康管理

事業者向けイーラーニング教材

E-LEARNING SERIES

職場で取り組む
女性の健康管理

女性の健康課題は、もはや個人の問題ではなく、職場全体で取り組むべき経営課題です。本シリーズは、令和7年度厚生労働科学研究費補助金「職場における女性の健康保持増進のための効果的な産業保健活動の確立に向けた研究」の成果として制作した、事業者・人事労務担当者・管理監督者・産業保健スタッフ向けのEラーニング動画です。基礎知識から法令、制度設計、相談体制の整備、医療連携まで、現場で活用いただける内容を体系的に学べる構成としています。

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SERIES全9項目(うち⑤は前後編/全10本)
AUDIENCE事業者・人事労務・管理監督者・産業保健スタッフ
FUNDING令和7年度 厚生労働科学研究費補助金

本コンテンツは、社内研修・管理職教育・産業保健スタッフのリテラシー向上にそのままご利用いただけます。各動画は短時間で視聴できるよう構成し、章ごとに段階的に学べる設計としています。

視聴・配信・引用にあたっては、出典として本研究班名の明記をお願いいたします。

Chapter 01

理解編 ― なぜ今、職場で女性の健康なのか

取り組みの意義、健康課題の医学的背景、業務パフォーマンスへの影響を理解する導入編。経営層・管理職・全従業員に最初にご視聴いただきたい3本です。

VOL. 01

女性の健康が企業の成長を加速する

なぜ今、事業場で女性の健康管理を行うのか。女性労働者の現状、健康課題が与える影響、取り組みが生み出す効果を経営的視点から解説します。

経営戦略・全従業員向け
VOL. 02

女性健康課題に関する医学的な基礎知識

女性ホルモン(エストロゲン/プロゲステロン)の作用、ライフステージごとの健康課題(月経・妊娠出産・更年期)を医学的視点から整理します。

医学的基礎
VOL. 03

健康課題が業務パフォーマンスに与える影響

月経・更年期症状によるプレゼンティーイズム、離職リスク、企業損失。個人の問題ではなく職場全体で検討すべき課題であることを、データから示します。

パフォーマンス・経営インパクト
Chapter 02

制度・対応編 ― 法令と社内制度の理解

女性の健康管理に関わる法令、企業の安全配慮義務、活用可能な社内制度を整理する4本(うち1本は前後編)。人事労務担当者・管理監督者必修の内容です。

VOL. 04

関連する法令と企業の安全配慮義務

労働基準法(女性則)、男女雇用機会均等法、女性活躍推進法、労働安全衛生法、労働契約法──女性の健康管理に関わる法令と企業の義務を体系的に解説します。

法令・コンプライアンス
VOL. 05 前編

利用可能な会社制度や相談窓口に関する情報 前編 ― 休暇制度とライフイベント支援

体調不良や治療で利用可能な休暇制度(生理休暇・時間単位年休・積立休暇・傷病休暇)、産前産後・育児・介護等のライフイベントのための休暇制度を解説します。

制度設計(休暇)
VOL. 05 後編

利用可能な会社制度や相談窓口に関する情報 後編 ― 勤務制度と職場環境づくり

柔軟な働き方を支える勤務制度(フレックス・時差出勤・勤務間インターバル・短時間勤務・テレワーク)と、制度を活かす職場環境づくりのポイントを解説します。

制度設計(勤務・環境)
VOL. 06

相談体制の整備

健康に関する相談の流れ(身近な人への相談→専門的相談の検討→働き方の見直し)、相談窓口の運用、擁護者(アドボケート)の育成、申出しやすい環境づくりを解説します。

相談体制の構築
Chapter 03

実装・連携編 ― 現場で機能する仕組みづくり

事業場内の連携、医療機関との連携、自社の現状把握。仕組みとして定着させるための実務的視点を学ぶ3本です。管理監督者・産業保健スタッフ・経営層向けの内容です。

VOL. 07

事業場内の連携

「まず職場で話せる」連携を軸に、上司・同僚にできる最初の対応、産業医・人事労務・管理職の役割分担、情報の取り扱いとプライバシーへの配慮を、事例を交えて解説します。

管理職・全従業員向け
VOL. 08

医療機関との連携

産業保健職向け。医療機関に繋ぐまでの3ステップ(状況確認→受診検討の整理→受診支援)、情報提供書の作成、婦人科受診時のポイントを解説します。

産業保健スタッフ向け
VOL. 09

自企業の現状の把握のススメ

6つの観点(知識・制度・相談窓口・管理者教育・従業員教育・社内風土)から自社の現状を確認し、実現可能な取り組みから始めるための整理視点を提供します。

自社診断・実装
ご利用にあたって
本コンテンツは令和7年度厚生労働科学研究費補助金による研究成果として制作されたものです。社内研修・周知啓発等にご利用の際は、出典の明記をお願いいたします。営利目的での二次利用、無断改変、再配布はお控えください。引用・利用に関するお問い合わせは、研究班事務局までご連絡ください。