情報・実践ツール

両立支援を行う上での情報・実践ツール

両立支援について、実際の事例を目の前にすると、何から手を付けていいかわからなくなることがあります。このページでは、実務上、両立支援を実践する上で必要な情報について収集することができます。事例対応のみならず、事業場や医療機関で両立支援を実践できる組織運営と思った時にどのような手順で行うか、ということについても資料を紹介しています。
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事業場向け

両立支援ガイドライン・両立支援・企業医療機関連携マニュアル

事業場向けの両立支援に関するガイドラインです。通達という位置づけで、両立支援に関する企業の努力義務について記載されています。また、連携マニュアルは仮想事例をもとに事業者と医療機関の文書のやり取り(勤務情報提供書ー主治医の意見書)の流れ、その後の職場復帰プランについても確認できます。(厚生労働省作成)

復職事例集

両立支援の具体的な事例対応について確認できます。業種ごと、病気ごと、事業場規模ごとなど、自由に検索することが可能になっています。似た事例を確認し、模倣することもできます。(労災疾病研究立石班160601)

両立支援アクションチェックリスト

事業場で両立支援を進めようと思ったとき、どこから手を付けていいかわからない担当者にとって、両立支援を一歩でも進めるためのヒント集となっています。すべて網羅的に対応しようとするのではなく、事業場にとって、まずやってみようと思うアクションを探してみてください。アクションチェックリスト本編と解説版で構成されています。(厚生労働科学研究立石班19JA1004 )

両立支援 10の質問

両立支援を事業場で実践するときに、当事者の困っていることをうまくとらえることができないことがあります。この課題を解決するために、治療と仕事を両立した患者さんのヒアリング結果をもとに、困りごとをシンプルに10の質問で聴取できるようにしました。医療機関などでも利用されています。(労災疾病研究森班14010101)

会社の“治療と仕事の両立支援”チェック30 および 解説版

事業場で両立支援の制度を実装するときに、自社のレーダーチャートを作成することで他社と比較してどのような要素を準備していけばいいか、比較検討することができます。解説版では具体的な制度設計についても説明がなされています。(労災疾病研究補助金松平班170401-01)

医療機関向け

症状別配慮集(意見書作成支援)

医療機関にとって事業者とやり取りする意見書の作成が最もハードルの高い両立支援であると思われます。両立支援を実践する上で活用可能な症状別配慮集が公開されています。事前に使い方を学ぶ必要があるのでまだ確認していない方はこちらから確認ください。(厚生労働科学研究立石班20JA0601)

医療機関における治療と仕事の両立支援導入ガイド

医療機関で両立支援を実践するときに、組織としての準備がなされていないとなかなか対応が困難です。本ガイドでは、医療機関での導入の基本的な流れとともに幾つかの医療機関の実際の例の紹介がなされています。また、主治医、看護師、ソーシャルワーカーなど職種別行動ガイド、医療機関導入までのFAQなど幅広くまとめています。(労災疾病研究補助金中村班2017~2019)

乳がん・大腸がんの配慮の配慮事項集

乳がん・大腸がんの配慮事項について、網羅性を高めるように多くの配慮のヒントについてまとめたものです。これらの配慮の中から、当事者にとって必要な配慮を見出すことができるので、意見書を作成する際の参考になります。(労災疾病研究補助金中村班2017~2019)

両立支援実践チェックリスト

医療機関で両立支援を進めようと思ったとき、どこから手を付けていいかわからない担当者にとって、両立支援を一歩でも進めるためのヒント集となっています。すべて網羅的に対応しようとするのではなく、まずやってみようと思うアクションを探してみてください。(厚生労働科学研究立石班19JA1004 )

産業医科大学病院ツール集

産業医科大学病院で利用しているツールを公開しています。

当事者向け

ストレス状態(脳疲労状態)に関するチェックリスト

治療と仕事の両立を実践するとき、陥りがちなストレス状態について測定するためのチェックリストです。支援者が利用することで、ストレス状態を可視化することも可能です。(労災疾病臨床研究平井班180601-01)

脳卒中の治療と仕事の両立お役立ちノート

脳卒中患者が仕事と治療を両立する上で必要な情報を自らまとめるときに利用することができます。ひとりで記載することが困難な場合は、支援者にお手伝いをお願いしましょう。(厚生労働科学研究佐伯班20FA1101)

心疾患の治療と仕事の両立お役立ちノート

心疾患患者が仕事と治療を両立する上で必要な情報を自らまとめるときに利用することができます。ひとりで記載することが困難な場合は、支援者にお手伝いをお願いしましょう。(厚生労働科学研究佐伯班20FA1101)

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